災害時の情報入手方法、10代・20代の半数以上が「SNS」を利用

NTTのモバイル情報サイト「モバイル社会研究所」は26日、「防災とICT（情報通信技術）にかかわる調査」の結果を公表しました。調査は2019年1月、全国の15歳～79歳の男女6,926人を対象に災害時の情報入手方法についての調査が実施されました。

その結果、年齢が高くなるほど災害情報（災害発生場所、河川の状況、避難指示等）を「テレビ」経由で入手する傾向にあり、60代では男女ともに70％以上、70代では80％以上がテレビを利用していることがわかりました。

反対に、年齢が低くなるほど「SNS（Twitter、Facebook、Instagram、LINEなど）」で災害情報を入手する人が増えています。

10代・20代では男女ともに50％以上がSNS経由で災害情報を入手すると回答しました。一方で60代、70代は20％未満となっているみたいです。

NHKや各自治体は、災害時に防災情報を受信したり避難場所等を確認できたりする「防災アプリ」をリリースしています。

本調査で防災アプリのインストール率を調べたところ、全体のインストール率は約4割でした。

ただしインストール率は年齢が高くなるほど上がり、50代は50.1％、60代は55.6％、70代は64.6％の人が防災アプリをインストールしているそうです。

ご年配の方は周りのご家族などが心配でそういった防災アプリのインストールを進めているのかもしれませんね。

今も九州の方では警戒レベル5の豪雨が発生したみたいですので、発生現地に限らず今一度防災に関してご家族や職場や身の回りで見つめ直すのはいかがでしょうか。