Appleショック！NYダウが660ドル安へ！

iPhone修理のダイワンテレコム新宿本店でございます。

2日、Appleは、2018年発売の新型iPhoneの販売不振や、緊張が高まっている米中の貿易問題などを踏まえ、年末商戦を含む10～12月期の売上予測の下方修正を行いました。

これは年明けの株価回復を期待していた強気層によって悪夢の前兆となりました。

Appleの予測の下方修正を受けて3日のニューヨークダウは、一時700ドル超下げるなど反落し、終値で前日比660.02ドル(2.83％)安の2万2686.22ドルでひけました。これについて、シノバス・トラストのダニエル・モーガン氏は「投資家は１月効果を期待しているが、アップルがやや冷や水を浴びせる格好となった」と語り、「現時点の四半期予想は高過ぎるのではないかという懸念が浮上する」と述べ、事態はさらに悪い方へ進む見方を示しています。

2018年のAppleは散々だった

それにしても2018年という年は、アップル自身にとっても悪夢のような年だったに違いありません。

何より、2018年9月～11月にかけて投入した新型iPhoneは軒並み販売不振となり、Apple自身はもちろん、多くのアナリストが大ヒットを占ったiPhone XRは、期待を大きく裏切る低迷を見せ、発売後1カ月にしてニューモデルを値下げするといった異例の事態となりました。ユーザーの多くは、「2018年のiPhoneは高すぎる」と感じましたし、新型iPhoneに、かつての「Siri」や「Touch ID」等の魅力的なイノベーションを感じず、それよりもコスト負担が軽く、そこそこの性能・機能を持った旧モデルに食指を動かしました。そうしたAppleやiPhone自身の問題に加え、クアルコムとの法廷闘争は「中国国内での販売禁止」等の判決に結びついただけでなく、遠く離れたドイツでもクアルコムの主張が認められる等、販売不振に拍車をかけるような出来事がありました。

折からの米中貿易問題では、トランプ大統領が「(中国で生産され米国へ輸入される)iPhoneに10％の関税をかける」と発言する等もAppleにとって悪いニュースでしたが、カナダでHuaweiの創業一族の経営幹部が逮捕されたことを契機に、中国のHuaweiに対して、Appleが米国企業の代表のような立場になってしまった事で、中国国内でのApple製品ボイコット、排斥運動に発展してしまった事は不運でした。そうした最悪の2018年の総決算のような10-12月期の売上予測の下方修正と言えますが、ティム・クックは現状を打開し、ユーザーをあっと言わせるような魔法をかけられるでしょうか。

2019年のAppleに注目です。

引用元:Yahoo!ニュース

引用元:apple