当初予想されていた以上にiPhone11 Pro/Pro Maxの売れ行きが好調なことを受け、著名アナリストのミンチー・クオ氏が年内の販売台数見通しを上方修正しています。
下取りプログラムでオトクに
TF International Securitiesに籍を置くミンチー・クオ氏は、Apple製品の正確な予測で知られる著名アナリストとして知られています。
例えば、期待されながらもiPhone11シリーズへの搭載が見送られた「双方向ワイヤレス充電機能」についても、発表直前に「充電効率がAppleの求める基準に達していない」との見方を発表しています。
そんなクオ氏が新たに発表したレポートによると、iPhone11、iPhone11 Pro/Pro Maxの売れ行き初動は同氏が当初見込んでいたよりも好調のようです。
廉価版に位置づけられるiPhone11がiPhone売り上げを牽引する一方、米国市場ではiPhone11 Pro/Pro Maxが予想以上に売れていると同氏は述べます。手元の端末を下取りに出して割安購入できる「Apple Trade In」プログラムが奏功しているとのことです。
またiPhone11についても、iPhone6～iPhone7シリーズのアップグレードを検討する上では「素晴らしい選択肢だ」とし、とりわけ中国市場での需要が高まっていることに着目しています。
出荷台数見通しを引き上げ
こうした事情を踏まえ、ミンチー・クオ氏はiPhone11、iPhone11 Pro/Pro Maxの年内出荷台数見通しを7,000万台～7,500万台へと引き上げました。自身が以前示していた6,500万台～7,000万台から上方修正となります。
一方でクオ氏は、iPhone販売が直面するリスクとして米中貿易摩擦を挙げます。12月15日から実施される10%の追加関税対象に含まれるiPhoneは、Appleが追加関税分を負担するため、販売価格には変化がないと考えられています。ただし、両国の緊張の高まりが良い結果をもたらすとは考えにくいでしょう。
