iPhone所有者は裕福と米で調査結果。シェア7割超の日本では？

iPhone修理のダイワンテレコム六本木店です。

全米経済研究所とシカゴ大学の調査で、米国ではiPhoneまたはiPadを所有している人の69％が収入が高く裕福であるとの結果が出たそうです。

米国では、世代ごとに「裕福な証し」とされる商品があって、例えば、1992年当時にはGrey Pouponのマスタードがそれに当たりますし、2004年にはLand O’ Lakesのバターかキッコーマンしょうゆだったそうです。

iPhoneは2007年にデビューしましたが、「2016年時点でiPhoneほど裕福度を表す商品は他にない」と研究者が述べるほど、裕福度の証となっているようです。

日本はグローバル的には少し変な国

実際、グローバルではAndroidスマホは普及機、iPhoneは高級機の位置づけで、世界全体でのシェアは、Androidが72％ものシェアを持っているのに対して、日本ではちょうど逆転したように、iPhoneが7割近いシェアを獲得しています。

これは大手キャリアが2年縛り＋端末割引でiPhoneを普及させてきたことにより、Android端末と、iPhone端末が同等の価格感でユーザーに選ばれているためです。

もちろん、日本でもAppleでSIMフリー端末を購入する場合には、Android端末の中級機よりも割高な価格設定ですし、特に、2017年に発売されたベゼルレス、ホームボタンレスのiPhone Xは12万円という高額な設定が話題になっていました。

しかし、大手キャリアで購入した場合には、2年契約の場合、iPhone X(64GB)の実質端末価格は68,040円(月額2,835円)と非常にリーズナブルな価格で購入出来てしまいます(NTTドコモの場合)。

確かに端末価格は安いのですが、2年間で支払う通信料は非常に割高で、SIMフリー端末＋格安通信の組合せで2年間の支払総額よりもかなり割高になってしまいます。

余談ですが、ドコモとSIMフリー端末＋格安通信の2年間の総コストを簡単に比較してみます。

端末代金では、購入サポート込みのドコモ版と、一切値引きのないSIMフリー版の差額が5万円以上ありますが、2年間のかけ放題込の5GB料金プランは、ドコモ約18万円(月額7,560円)、格安通信(DMM mobile)では約7万円(月額2,980円)で、その差額は11万円(月額4,580円)にもなり、端末代金+通信料の合算でも、2年間で6万円も割高となります。